ISIS(ISIL・自称イスラム国)をも利用する危険な反日勢力

ISIS(ISIL・自称イスラム国)が日本人人質事件を起こしました。

最初は、ISIS(ISIL・自称イスラム国)が日本政府に対して身代金2億ドルを要求し、
その後、日本政府から身代金が取れなかったため、湯川遥菜氏を殺害し、
新たにサジダ・リシャウィ死刑囚の釈放を要求しました。

そして、
そもそもこの要求を呑むこと自体が無理な話で、
2月1日に後藤健二氏の殺害映像が投稿されました。

そこで、通常なら
日本国民が一丸になってテロに屈しないという姿勢で向き合わなければなりませんが、
一部不自然な動きをする人がいます。
 

極左の憲法9条の会の会員が、
日本共産党の役割として、ISIS(ISIL・自称イスラム国)と組んで、安倍政権を革命により打倒して、
共産主義政権を実現させることとツイートしています。

また、少し前の話ですが、
テロ対策として2014年11月14日に改正テロ資金処罰法が成立しましたが、
民主党ですら賛成しているなか、共産党は反対しています。

つまり、この法律は革命を起こして日本国家転覆をもくろむ共産党にとっては、
都合が悪かったと言わざるを得ません。

したがって、共産党の本質は、革命を起こして国家転覆させるということであり、
ISIS(ISIL・自称イスラム国)の過激的な手段は、
共産党としては戦略的に活用できるので、パートナーにしようとでも考えているのでしょう。


 

また、反日マスコミもISIS(ISIL・自称イスラム国)を利用して安倍叩きを行なっています。

ある程度真っ当な産経新聞・読売新聞などの一部を除き、反日マスコミの論調は、
安倍総理が人道支援を表明したからISIS(ISIL・自称イスラム国)を刺激したと
安倍叩きをしています。


しかし、そもそもISISは国家ではなく、犯罪テロ組織であり、
ISISの言い分に配慮すること自体がテロを擁護する行為です。

日本のマスコミは国際的におかしいと言われています。

特に朝日の報道ステーションはあまりにも酷く、ISISの宣伝ビデオを流した上で、
「ISISの残虐的な側面だけを見るべきではない」とか言って、
ISISには正しい側面もあると訴えてしまっています。

もはや、朝日はISIS(ISIL・自称イスラム国)の広告塔であると言えます。
そして、実際にISISの日本人工作員とのつながりがあります。

 

■今後の展望

後藤健二氏の殺害動画には、日本を標的にするようなことを言っていますが、
まずはイスラム諸国を中心に海外にいる日本人の拉致が増えるだろうと思われます。
同様に外国人の拉致も増える可能性があります。

一方日本国内においては、いきなりISIS(ISIL・自称イスラム国)による
自爆テロが起きる可能性は低いと思われます。

理由は、日本で自爆テロを行なう場合は、
アラブ人に日本語や日本の特質を教えなければなりませんが、コストがかかることから、
ISIS(ISIL・自称イスラム国)にそこまでの能力はないです。
 


しかし、ISIS(ISIL・自称イスラム国)が直接日本でテロを行なうことがなくても、
日本にいる反日勢力がISISを利用して、
政治色を絡めた何らかの事件を起こす可能性があります。

ISIS(ISIL・自称イスラム国)は、グローバルジハードを呼びかけており、
既存の国家を転覆させるという点では、反日勢力と利害が一致していることから、
ISISと反日勢力が業務提携みたいなことをする可能性があります。

極左・反日勢力はこの状況においても、自分たちの政治主張をして、安倍叩きを行ないます。

反日勢力は、
安倍叩きを行ない、国家転覆のためなら、
ISIS(ISIL・自称イスラム国)をも利用しようとしています。
 

したがって、
革マル派・中核派・共産党などの反日勢力が
ISIS(ISIL・自称イスラム国)を利用して、日本政府に政治的要求を行ない、
今まで行なってきたような暴力事件やハイジャック・バスジャック等を実行する可能性があります。

実際に革マル派や中核派などは、北朝鮮の拉致に関わっています。

また、オウムのようなカルト集団が、
ISISの思想に共感して、
再び地下鉄サリン事件のようなテロ行為に及ぶこともあるでしょう。

そして、挙句の果てには、朝日などの反日マスゴミも呼応して、テロを擁護し、
日本政府批判・安倍叩きを行ない、国家弱体化をもくろんできます。

⇒ 民主主義を否定する危険な反日マスコミの思想・本性


このことから、敵は日本国内にいる反日勢力や暴力集団であり、非常に危険です。

 

■対策として

まず国が取るべき対策としては、邦人が拉致されて救出するのを想定しますと、
集団的自衛権の行使や憲法9条の改正が必要になってきます。

集団的自衛権の行使や憲法9条の改正については、
以前から安倍総理が訴えてきたことであります。


しかし、日本国民は反日マスコミの報道に騙されて反対し続けたため、
実現が遅れてしまっているのです。

日本国民は反日マスコミ(テレビや新聞など)の論調を鵜呑みにすることなく、
政治や国際情勢に興味を持ち、情報を収集しなければなりません。

そして、あまりにも反日マスコミが
集団的自衛権の行使や憲法9条の改正反対の
ネガティブキャンペーンが行なわれていたら、
日本国民は集団的自衛権の行使や憲法9条(特に交戦権を認めない第2項)の改正の必要性を
反日マスコミに対抗してネットで情報発信しなければなりません。

そこで、必要になってくるのは、ネットでの情報発信技術であり、
反日マスコミの力を弱めるためには、スポンサーをネットに引き寄せる必要があることから、
環境を整えるためにアフィリエイトを普及させる必要があります。

 


実は、ISIS(ISIL・自称イスラム国)は日本でのネットの反応をみています。

日本国民が今回の人質事件に対して毅然とした態度で情報発信をすれば、抑止力になりますが、
朝日のようにテロを擁護したり、おびえたりすれば、
再びISISは日本人を標的に事件を起こし、あなたの命が脅かされます。

反日左翼は戦地に行かせるなといっていますが、ネットで世界がつながっている今、
もう既に戦地になっていて、情報戦争の真っ只中にいます。

これについては賛美両論になっていますが、
意外とインターネット上で出回っているISISのコラ画像が抑止力になりそうで、
今まで欧米諸国はISISに怯えていましたが、
さすが日本はアニメ・画像編集大国であり、見事にその実力が発揮され、
怯えない姿をみせられたのは大きいようです。

このように日本国民の情報発信次第で戦況が大きく変わってきます。

 

だからこそ、
日本の情報発信技術の向上が重要であり、
安倍総理が進めたい集団的自衛権の行使や憲法9条の改正などを妨害して
ISIS(ISIL・自称イスラム国)に利する報道を流す反日マスコミ対策としては、
アフィリエイトを学んで実践し、市場拡大をさせなければなりません。

今こそ、アフィリエイトプレーヤーを増やして、
企業やスポンサーから協力を得て、アフィリエイト広告を出していただき、
ネットが日本を動かす媒体にしていきましょう。

そしてアフィリエイターは、脅しやテロに屈することのないようにし、
日本の情報発信をリードしていく存在になりましょう。

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